茴香
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【医療】成人T細胞白血病に新薬 名市大と製薬会社開発製造、販売の承認申請へ
治療が難しい血液のがん、成人T細胞白血病(ATL)に有効な新薬を、名古屋市立大と製薬会社「協和発酵キリン」(東京都)が開発し、今春に厚生労働省に製造、販売の承認申請をする。国はATL対策の特命チームを設けて力を入れており、早ければ2012年初めにも発売される見込み。新薬の審査が厳しい日本で、がんの抗体薬が世界に先駆けて製造、販売にこぎ着けた例は過去になく、ATLを発症した患者には、これまで治療法が無いに等しかった。新薬は、人間の免疫機能を応用した新タイプの薬として注目される分子標的薬「抗CCR4抗体KW−0761」。名市大の上田龍三特任教授、石田高司講師らのグループが03年、ATL患者のがん化した細胞の表面にタンパク質「CCR4」が多く現れることを発見し、これをもとに開発した。CCR4の抗体を人工的に作り、点滴で投与すると、体内の免疫機能が増幅されて、がん化した細胞だけを破壊する。抗がん剤は正常な細胞まで攻撃するが、分子標的薬の新薬は異常な細胞だけを狙い撃つ。承認されれば、抗がん剤治療後に再発した患者に使えるようになる。治験では、抗がん剤治療後に症状が再び悪化した患者26人に、新薬を1週間ごとに計8回投与。13人が血液中のがん細胞が減り、リンパ節の腫瘍が縮まるなどの効果があり、うち8人はがん細胞や腫瘍が消えた。発熱や発疹などの副作用も改善できる範囲だった。上田特任教授は「日本から世界標準となる薬を生み出すモデルケースになる」といい、治験を担当した石田講師は「がんに対して単独でこれだけ効果がある薬は例がない」と話している。【ATL】 ウイルス「HTLV1」が引き起こし、主に母乳で感染する白血病の一種。日本人に多く、国内で108万人が感染。生涯発症率は5%と低いが、発症すると血液中で白血病細胞が増殖し免疫機能が低下したり、リンパ節に腫瘍ができたりする。抗がん剤や骨髄移植で治療しているが限界があり、年間1000人が死亡。菅直人首相は昨年9月、ATL対策を放置してきたことを患者団体に謝罪した。官邸に特命チームをつくり、母乳感染を防ぐための公費による全妊婦検査などの対策を発表した。新薬の効果のイメージ
ttp://www.chunichi.co.jp/s/article/images/2011012099083559.jpg
▽記事引用元 : 2011年1月20日08時35分(中日新聞)
ttp://www.chunichi.co.jp/s/article/2011012090083559.html
関連スレ【感染症】白血病ウイルスの来年度予算研究費、4倍以上に/首相官邸特命チーム
ttp://toki.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1292843850/
*依頼ありました。
ttp://toki.2ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1292229178/222
「悪の小なるを以って之を為すこと勿れ」という慣用句があります。
たとえ小さい悪事をいえども、悪事は一切してはならない。小さい悪事
も積み重なれば大悪になるということ。
これを聞いたら昔からの悪事がいつか大きいものになって返ってくる気が
して怖いですね〜www
厚労相 週内に年金解決チーム 「舛添ブレーン」起用も@@
長妻昭厚生労働相は4日、外部有識者による厚労相直属の「年金記録問題解決チーム(仮称)」を週内にも立ち上げる方針を固めた。「消えた年金」被害者の救済拡大に向けた具体策を検討するほか、これまで社会保険庁が難色を示してきた解明の困難な年金記録の実態調査についても陣頭指揮を執る。メンバーは10人程度で、舛添要一前厚労相直属の「年金記録問題作業委員会」の委員だった磯村元史函館大客員教授やジャーナリストの岩瀬達哉氏らを引き続き起用する方向で最終調整している。
民主党の衆院選マニフェスト(政権公約)では、平成22、23年度の2年間を「記録問題への集中対応期間」(所要額約2000億円)と明記しており、長妻氏は解決チームを核に23年度末までにこれまで温めてきた対応策の実現を図りたい考え。メンバーに内定している磯村、岩瀬の両氏は2年近く「作業委」で記録問題の対応に取り組んでおり、長妻氏は「早急な被害者救済や実態解明には不可欠な人材」と判断した。
解決チームでは、総務省の年金記録確認第三者委員会における記録訂正の認定率が申請全体の約4割に低迷していることから、認定基準を大幅に緩和することを検討。一定ケースに当てはまる申請者は審査を省略して記録訂正を認めるほか、虚偽の申請者には罰則も導入する方針で、解決チームで具体的な基準づくりを進める。また、記録回復しても正しい年金の支払いに半年以上かかっていることから、支払いまでの期間の短縮に向け態勢の見直しにも着手する。
一方、消えた年金記録の実態解明については、社保庁が「一定の解明をした」としている死亡者らに関する未統合記録に統合へつながるものがないか調査方法を検討。厚生年金記録の改竄(かいざん)問題では、標準報酬月額(月収)の改竄だけでなく、これまで手つかずだった加入期間の短縮による改竄の実態解明も行う。調査の過程で職員の改竄関与が明らかになった場合は処分も行い、こうしたシステムを放置した幹部の責任も追及する方針だ。
さらに長妻氏は、8・5億件の紙台帳記録とオンラインシステム上の記録照合に「ヒト・モノ・カネを集中投入し、国家プロジェクトで取り組むべきだ」と主張しており、解決チームでは、社保庁が来年1月に日本年金機構へ移行した後の記録照合に関する人員態勢についても検討する。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091005-00000051-san-pol
もう完全に秋の気配ですね。
風が冷たくて、窓を全開で床についていましたが、もう無理ですw
日本に生まれて一番良かったのはこの四季の素晴らしさを肌で味わえる
事ですよね〜〜。
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過ぎたるは及ばざるがごとし(すぎたるはおよばざるがごとし)
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▽記事引用元 : 2011年1月20日08時35分(中日新聞)
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関連スレ【感染症】白血病ウイルスの来年度予算研究費、4倍以上に/首相官邸特命チーム
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長妻昭厚生労働相は4日、外部有識者による厚労相直属の「年金記録問題解決チーム(仮称)」を週内にも立ち上げる方針を固めた。「消えた年金」被害者の救済拡大に向けた具体策を検討するほか、これまで社会保険庁が難色を示してきた解明の困難な年金記録の実態調査についても陣頭指揮を執る。メンバーは10人程度で、舛添要一前厚労相直属の「年金記録問題作業委員会」の委員だった磯村元史函館大客員教授やジャーナリストの岩瀬達哉氏らを引き続き起用する方向で最終調整している。
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